リップルCTOが100億XRP買い戻しの噂を否定

リップル社の最高技術責任者（CTO）であるデビッド・シュワルツ氏は、同社が100億XRPトークンを買い戻す可能性があるという噂について明らかにしました。シュワルツ氏は、6月25日のツイートの返信の中で、買い戻しに関する計画は動いていないと述べました

この噂は、CryptoAlertが週末に発表したレポートに端を発し、サンフランシスコを拠点とするブロックチェーン決済企業であるリップル社が、トークンの流通量の実に10%に相当する100億XRPを市場から買い戻す意向であると主張していました。このような規模の買い戻しは、XRPを取り巻く価格と全体的なセンチメントに大きな影響を与える可能性があるため、このニュースはクリプトコミュニティの間で興奮と好奇心に火をつけました。

リップルCTOはツイッターでこの問題に取り組み、噂を虚偽とし、公式ソースがないことからニュース記事の信憑性に疑問を投げかけました。シュワルツCTOは、リップル社は時折XRPを購入するものの、彼個人はこの主張に関連する潜在的な買い戻しに関する知識も具体的な詳細も持っていないと強調しました。

投資家はXRPを買い戻すためにリップル社の資金を貸したがらない

注目すべきは、XRPを支持することで知られる親クリプト弁護士であるジョン・E・ディートン氏が、買い戻し疑惑について懐疑的な見方を示したことです。ディートンは、リップル社から直接話を聞くまでは、リップル社がこのような大規模な買い戻しに関与しているとは信じられないと述べています。

懐疑論に加え、業界のもう一人の著名な弁護士であるビル・モーガン氏は、リップル社が現在50億ドルと評価されている100億XRPを取得することの財務的実現可能性について懸念を示しました。

モーガン氏は、リップル社と米国の金融規制当局である証券取引委員会（SEC）との間で進行中の法廷闘争が大きな障害になっていると指摘し、このような法的監視の下でトークンを買い戻そうとしている企業に投資家が資金を貸す可能性は低いと指摘しました。

同氏はさらに、リップル社がこのような大規模な買い戻しに必要な資金を確保するためには、新規株式公開（IPO）などの別の資金調達手段を模索する必要がある可能性を示唆しました。

デビッド・シュワルツ氏、ヴァレ氏の買い戻し案を詐欺と呼ぶ

リップルCTOは、最近バイアバックの可能性が噂される前の2月初め、2021年にヴァルヒル・キャピタルのマネージング・ディレクターであるジミー・ヴァレ氏が提唱したバイアバック理論について、詐欺でありひどいものであると言及しました。

ヴァレ氏は最近のインタビューでこの説を再び取り上げ、XRPが世界の基軸通貨になる可能性があるというスタンスを維持し、米国政府にその夢を実現させ、トークンの流通量を市場から買い上げるよう促しました。

これに対してシュワルツ氏は、この説は詐欺にしか見えないと発表し、次のように述べました。「私はまだよく見ていません。しかし、私が見たものは、私には詐欺のように見えます。2012年と2022年から学んだことがあるとすれば、低リスクで高リターンを約束する人は、ほぼ間違いなくあなたからお金を奪おうとしているということです。」

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